在宅医療には、家族への負担と、家族や本人の不安など様々な問題が出てくると思います。その不安や、負担をやわらげてくれるのが、訪問看護と老人施設です。
また在宅医療を選択する時には、家族や本人が『在宅療養』とやがてくる『在宅死』を
“選ぶ”という意思が、重要となってくるようです。
『在宅療養支援診療所サポートセンター開設記念シンポジウム』（２００７年１０月１３日（土）開催）でのお話から、そのあたりを探ってみましょう。
在宅医療を行なう医師との連携
ナースステーション東京 六本木所長 内田恵美子氏
在宅ターミナルケアは、年々増加の傾向にあります。
医療制度の改革により、癌患者が病院から在宅へと送られてくる現状のなか、在宅での看取りは、今後も増えていくと予想されます。
在宅での看取りにおいては、?患者が在宅死を選ぶ意思、?家族への身体的・精神的サポート、?医師の在宅死を認めるという考え、?２４時間３６５日体制のバックアップ（看護）体制が不可欠です。
この体制が整えば、独居や少人数家族での家での看取りも可能となります。
家族・本人が納得したうえでの在宅での看取りは、患者や家族が１００％死を受容できていると思われます。
地域に根ざした医療システムの構築
辻内科循環器内科歯科クリニック院長 辻正純氏
http://www.shoyokai.net/ 医療法人社団 翔洋会
高齢者や慢性期の医療、終末期医療は、介護保険で対応する事も多くなります。それ故、医師が介護保険を勉強する必要があります。
例えば、医療保険では、リハビリは６か月しかできないけれども、介護保険に切り換えることにより、デイケアでのリハビリが可能となります。
介護保険を利用したパワーリハビリで、使わなくなった筋力が目覚め、動作性が回復し、行動変容が起きてきます。旅行や買い物に行くという気力が出てくるのです。
こうして、在宅復帰へとつながっていくという事も充分考えられます。
自宅での認知症のケアには、家族の介護力といった面からも、限界があるのも事実です。
このような場合、小規模多機能型居宅（グループホーム）の利用も視野に入れる必要があります。
グループホームに入所した患者が、家では家族が怖がって包丁を持たせてもらえなかった高齢者が、グループホームでは見事な包丁さばきを披露するという事例もあります。
いかがでしょうか？
今までの全体を通して 医療側には“連携”（医療者の連携、医療機関の連携、医療と地域の連携）が、患者側には“死生観を持つ”“自分の最期をどのように過ごしたいかという明確な意思”が、在宅療養・在宅での看取りのキーポイントとなっているようです。
救命医学会が延命治療中止を認める指針を正式に決定したという報道がありました（２００７年１０月１６日（火）毎日新聞夕刊）。
そのなかで、延命治療中止の条件に、患者の事前の意思表示や家族の同意があげられています。
最期にどのような治療を受けたいかという意思、これはすなわち、その人の死生観ともいえます。
あなたは、どのような死生観を持っていますか？
死について、考えた事がありますか？
（松尾 陽子）